体外受精の保険適用｜治療の適用範囲・条件・活用時の注意点

生殖補助医療である体外受精や顕微授精を保険診療として受けるには、あらかじめ定められた適用条件を満たしている必要があります。

カップルの関係

法的な婚姻関係、または事実婚であることが必須です。
【法的な婚姻関係の場合】

• 戸籍謄本などによる確認が必要です。

【事実婚の場合】 以下の内容を申告書にて提出する必要があります。

• 双方が重婚状態にないこと

• 同一世帯であること（異なる場合はその理由）

• 治療によって出生した子どもを認知する意思があること

また、治療開始時には、治療計画の作成が義務づけられていて、治療はその計画に従って進められます。そのため、初回受診時には原則としてカップル2人で来院が求められます。医師からの説明を受け、内容に同意したうえで治療がスタートします。

年齢

治療計画の作成日時点で、女性が43歳未満であること。男性の年齢制限はありません。

回数

保険診療で受けられる体外受精や顕微授精は、治療回数の上限が設けられています。

• 女性が40歳未満の場合：最大6回まで

• 女性が40歳〜43歳未満の場合：最大3回まで

この回数は、胚移植を行った回数でカウントされ、採卵の回数は関係ありません。
また回数のカウントは「1子あたり」の回数なので、次のお子様を希望する際にはリセットされ、再び回数が適用されます。
なお、一般不妊治療である人工授精については、年齢や回数の制限はありません。

医療費の3割負担で治療が受けられることで、経済的に余裕のない若い世代でも、早い段階から受診や治療を始めやすくなり、妊娠の可能性を高めることにもつながります。
また、それぞれの治療段階でかかる費用が明確になったことも大きなメリットの１つです。
保険適用以前は、費用の一部を助成する「特定治療支援事業」がありましたが、いったん窓口で治療費全額を支払った後に助成金が支給される仕組みだったため、一時的な負担が大きい点が課題でした。
さらに、公的医療保険の対象となったことで、「高額療養費制度」が利用可能になりました。この制度では、1か月に支払った医療費が一定の上限額を超えた場合、超えた分が後日払い戻されます。上限額は、年齢や所得、加入している保険制度によって異なりますので、くわしくはご自身が加入している保険組合、または国民健康保険の場合はお住まいの自治体に確認しましょう。

保険適用の治療で得られた胚をすべて移植し終えるまで、次の治療周期に進めない

保険診療で採卵、受精を行い、複数の胚（受精卵）を凍結保存した場合、その凍結胚をすべて移植し終えるまでは、保険を使って次の治療周期に進むことはできません。
ただし、次のお子様を希望する際には、余剰胚を利用した融解胚移植も保険の対象となります。
なお、採卵の回数には制限がないため、胚が得られるまで何度でも保険診療で採卵を行うことが可能です。

保険診療と自費診療を同じ周期に行うことはできない

保険診療と、保険のきかない自費診療を同時に行うことを「混合診療」と言いますが、不妊治療では混合診療は認められていません。
つまり、一連の治療の流れの中で1つでも自費診療の項目があると、その周期に実施した治療は、本来保険が適用されるものであってもすべて自費扱いとなってしまいます。

「先進医療」は保険診療と併用できる

「先進医療」とは、保険診療と併用して受けることができる特別な検査や治療のことです。
現在の制度では、先進医療の費用は全額自己負担となりますが、それ以外の治療（採卵や胚移植など）が保険適用されていれば、一部を保険診療として組み合わせることができます。
なお、どのような先進医療を行っているか、またその費用は、クリニックによって異なります。
気になる場合は、事前にクリニックに確認しておくと安心です。

木場公園クリニックで実施している先進医療

• タイムラプス

  顕微鏡のついたカメラを内蔵し、24時間一定時間ごとに連続して撮影ができる培養器。胚を取り出すことなく観察ができ、従来ではわからなかった分割の様子がよりくわしくモニターできる。

• ERA（エラ）

  子宮内膜が胚を受け入れるのに適した時期かどうか、胚移植に最適のタイミングを調べる検査。
  

• EMMA・ALICE（エマ・アリス）

  EMMAは子宮内の乳酸桿菌（ラクトバチルス）の割合を、ALICEは慢性子宮内膜炎の原因菌の有無などを調べる検査。ラクトバチルスが少ないと着床などに影響し、不妊治療の成績が下がるといわれている。

• IMSI（イムジー）

  顕微授精の際に、超高倍率の顕微鏡で精子の形態を観察し、良好な精子を選別する技術。

• PICSI（ピクシー）

  顕微授精の際に、ヒアルロン酸を含む培養液を用いて、成熟した精子を選別する技術。

• Zymot（サイモット）

  膜構造を用いた生理学的精子選択術。

• SEET（シート法）

  受精卵を胚盤胞まで培養し凍結する際に、培養液も別途凍結保存し、移植周期にまず培養液を注入し、その後に胚盤胞を移植する方法。

• 二段階胚移植

  受精後２～3日目の初期胚をまず1個移植し、受精後5日目まで培養をつづけて育った胚盤胞をさらに1個移植する方法。最初の移植で子宮内膜が着床しやすい環境になることを期待するもの。

• 子宮内膜スクラッチ

  着床前にわざと子宮内膜に小さな傷をつける方法。傷の修復過程で分泌されるサイトカインにより、着床しやすい子宮環境にする目的で行われる。

これらの先進医療にかかった費用を助成する自治体も増えています。例えば東京都では、保険診療と併用して実施した先進医療部分に対して、1回あたり15万円を上限に、その７割を助成しています。

そもそも保険診療ができない治療もある

「免疫性不妊症」または「免疫性不育症」では、保険で認められていない免疫抑制剤を使用しなければ妊娠が望めないため、自費診療となります。
また、凍結融解胚移植を行う際に、ホルモンを補充しても子宮内膜が非常に薄くPRP療法（患者さん自身の血液から抽出した高濃度の血小板を子宮腔内に注入する方法）が必要な場合も、保険適用外となります。

通常の保険診療を行っても妊娠が成立しない場合には、先進医療を併用

当院では、ほぼ全例でタイムラプスを行っており、顕微授精の成績が悪い場合は、IMSIやPICSIを行ないます。
さらに、2回胚移植を行なっても着床しないケースでは、ERA、EMMA、ALICE検査を実施し、SEET法や二段階胚移植などの追加的なアプローチも行っています。

PGT-A（着床前胚染色体異数性検査）を受ける

移植前に胚の細胞の一部を採取して染色体の数を調べる検査が「PGT-A」です。染色体の数に異常がある胚は着床しづらく、また流産の確率が高いため、染色体に問題のない胚を選んで移植することを目的として行われます。
現時点ではPGT-Aは保険適用外のため、この検査を行う周期の治療すべては自費扱いになりますが、それでも受けたほうがよいケースは多数あります。

例えば、

• 良好胚を2回移植しても妊娠に至らない場合

• 2回以上の流産・死産の経験がある方

• 特に40歳前後で治療を検討している方

には、意味のある検査だと思います。
また、保険適用の回数上限を超えても治療の継続を希望する方には、積極的におすすめします。