自然妊娠についての年齢や確率など

女性の加齢と不妊症を考えるデータとして、避妊法が確立されていない17～20世紀における女性の年齢と出産数の変化について調べた研究があります。出産数は30歳から徐々に減少し、35歳を過ぎるとその傾向は顕著になり、40歳を過ぎると急速に減少します（図1）。つまり、女性の年齢による妊孕性の低下は、平均寿命がのびてもあまりその変化は変わらない現象であることがわかります。このような年齢の上昇による妊孕力の低下は、必然的に不妊症を増加させることになります。具体的には、不妊の頻度は25歳～29歳では8.9％、30～34歳では14.6％、35～39歳21.9％、40～44歳では28.9％と報告されており、30歳から不妊症が増加、つまり自然に妊娠する確率が減っていることがわかります。 　女性の年齢の影響を見るには、もうひとつ、非配偶者間人工授精（AID）の治療成績が適しています。この治療は夫が無精子症の場合に健康な男性から提供された精子を用いて妊娠をはかるもので、女性はほとんどの場合不妊ではないと考えられます。しかし前に述べた自然妊娠の場合と同様に、AIDによる妊娠率は女性の年齢の増加に伴い低下し、35歳以上ではその低下は顕著に認められます。

年齢が増加すると、卵管炎、子宮筋腫、子宮内膜症等に罹患する確率が増し、長期化して増悪し、形態学的異常のリスクが増大することも考えられています。クラミジアなどによる卵管炎においては、卵管やその周囲の炎症が起こり、卵管が狭くなったり、塞がったり、または、卵管周囲の癒着が生じるため、卵管妊娠や卵管因子による不妊が起こります。子宮筋腫は年齢とともに罹患率が増加し、筋腫核が増大し、子宮腔内に突出して着床や成長を障害することが考えられます。子宮内膜症においても、卵管周囲の癒着により、卵管の動きが制限され、卵子が卵管に入れなくなることが考えられます。また、子宮内膜症における骨盤内環境の悪化が胚の成長や着床を障害することが指摘されています。

女性は、30歳以降妊娠率が低下します。35歳前後からは、妊娠率の低下と流産率の増加が起こり、たとえ体外受精や顕微授精などの生殖補助医療を行って受精を起こさせることができても、妊娠率・生産率は低下します。